日本経済新聞電子版の「米株急落、取引システムの課題浮き彫りに」という記事によると、
米国の証券取引所には、直近の約定した株価から次の取引で成立した株価が一定の水準まで乖離（かいり）した場合に、約定を取り消せる規定がある。
そうだ。
アメリカの市場参加者なら、それを知っている人は多いだろうけれど、日本人で知る人は少ないでしょうね。それを知らないで約定取消について発言すると、おかしなこと言ってしまう恐れがある。
そういう意味では極めて重要な情報なんだけれど、金融情勢としての情報価値はそれほどあるとも思えないのでマスコミがそこまで報じることは中々期待できない。日経記者グッドジョブって思う。
ちなみに日本の取引所の規定には、類似のものはないはず（値幅制限があるから必要ないのだろうけど）。
